米国検眼協会、毎年の眼科検診を推奨

眼科検診はどれくらいの頻度で受ければいいのでしょうか？ 国ごとに推奨頻度が異なり、必ずしも一致するわけではありません。ここでは、新しい専門家のガイドラインを分析します。

によって書かれ、確認されています。 医者 Leonardo Biolatto.

最後の更新： 07 5月, 2023

米国検眼協会（AOA）は、成人の視力検査と眼科的管理に関する新しいガイドラインを発表しました。そして今回、新たな発見がありました。専門家のコンセンサスでは、18歳以上には毎年眼科検診を行うことを推奨しているようです。

このアップデートを詳しく見る前に、AOAは成人の眼科検診の頻度について別の基準を持っていました。以前の推奨内容は下記の通りです。

• 18～39歳：2年に1回の検診と、危険因子を持つ人のみ毎年1回の検診
• 40～64歳：上記の年齢層と同じ。
• 65歳以上：年に1回の検診

つまり、米国検眼協会からのガイダンスの内容変更により、多くの人が眼科検診の間隔を短くすることができます。しかし、すべての専門家が新しいガイドラインに同意しているわけではなく、別の頻度を推奨している国もあるようです。

なぜAOAは眼科検診に関するガイドラインを変更したのでしょうか？

アメリカの団体では、視覚障害の有病率は非常に高いとしています。したがって、検診時間を短縮するという提案は、眼病を迅速に発見し治療するための方法が一つ増えることになります。

WHO（世界保健機関）によると、世界には何らかの形で失明に苦しんでいる人が約2億人いるそうです。特に米国では、疾病管理予防センター（CDC）のデータによると、40歳以上の420万人が実際の失明や非常に悪い視力に悩まされています。

その多くは予防可能なケースです。つまり、早期発見があれば、治療を施して完全な視力喪失への進行を防ぐことができるのです。

AOAの意図は、現実的で経済的、社会的な問題である失明というテーマ全体にとどまりません。この医療団体は、視力との関連性についてグローバルに考えることを提唱しています

他の国ではどのような推奨がされている？

米国検眼協会が提唱する年1回の眼科検診は、すべての医療分野で賛同を得られているわけではありません。実際、米国では、危険因子もなく症状もない人にこの頻度は過剰であるとする専門医もいます。

米国眼科学会では、2009年に再確認されたのを最後に、AOAとは一致しない眼科検査規約が施行されています。そこでは、40歳になったら総合的な眼科検診を受けるべきであるとされており、その後、危険因子がなければ54歳まで検査は必要なく、その後は2～4年おきに検査が必要だとされています。症状や危険因子がないときは、55歳以降は1～3年に頻度を減らして良いとされます。

では、他の国ではどのようなことが推奨されているのでしょうか？　詳しく見てみましょう。

• アルゼンチン：保健省は、40歳以上のすべての人に年1回の眼科検診を義務づけています。
• スペイン：スペイン眼科学会もこれに同意し、40歳を過ぎたら年に一度の検診を推奨しています。
• メキシコ：メキシコ政府は年1回の検診を推奨しているが、高血圧や糖尿病などの危険因子を持つ人にはこの頻度が不可欠であると明記しています。
• イギリス：英国検眼士協会では、成人のリスクと年齢に基づいて特定の尺度を設けています。この協会は、16歳以上では2年ごとのスクリーニングを提案し、糖尿病性網膜症などの問題が診断された場合は1年に短縮するとしています。

コンセンサスとエビデンスの違い

米国眼鏡協会による年1回の視力検査の推奨は、18歳から64歳の患者さんに関して、専門家の総意であることをガイドで明確にしています。つまり、特定の専門分野を持つ医師による推奨であることを意味しています。

逆に、65歳以上の方の毎年の眼科検診は、その推奨を裏付ける科学的根拠（エビデンス）があります。高齢者における毎年の眼科検診の有用性を実証した研究や分析があるのです。

AOAの新しい勧告を受けたいま、どうすればいいの？

私たちが直面する論理的な疑問は、患者としてどのような決断を下すかということです。年に1回の眼科検診を推奨する米国検眼協会の勧告に従うか。それとも、私たちが住んでいる国の現在のアドバイスに従うのか？

年齢が視力やメガネの必要性に与える影響を調べるために行われたいくつかの研究では、55歳になると転換点があることがわかりました。つまり、その時点から視力検査がより重要になり、眼科医に紹介された人が視力問題に必要なメガネを受け取るようになるようです。

AOAは、視力検査だけでなく、徹底的なな眼科検診を明確に推奨しています。検査を行う専門家は、家族の病歴の調査、色覚の評価、近視、遠視、乱視の追跡、眼球運動の分析などを行う必要があります。